【2021年最新版】東京エレクトロンの株価は今後どうなる?今が買い時? | 株式投資アナリティクス@金融×戦略コンサル

個別銘柄分析

(株式投資アナリティクス編集部)

株式投資を行って安定的に利益を得るためには、投資する企業の業績や置かれている状況などについて、しっかりと理解しておくことが不可欠です。

ここでは、東京証券取引所に上場されている代表的な銘柄の一つである東京エレクトロンを取り上げて、足元の状況や今後の株価の見通しなどを紹介していきますので、ぜひ参考にしてください。

企業・ビジネスの特徴

まずはじめに、東京エレクトロンの企業概要や営んでいる事業の特徴について、知っておきたいポイントを紹介します。

企業の概要

東京エレクトロンは、半導体製造装置やフラットパネルディスプレイ製造装置の開発、製造、販売などを手掛けている電気機器メーカーです。1963年に当時の東京放送が出資して設立された東京エレクトロン研究所にはじまり、1978年に現社名へと変更し、今に至っています。1980年に東証第二部に上場した後、1984年に第一部に昇格しており、現在ではTOPIX Large70を構成する代表的な大型株の一つとしてマーケットにおいても大きな存在感を持つ銘柄となっていますので、どういう企業かよく知らないけれども、社名を耳にしたことはあるという方も少なくないでしょう。半導体業界における競争の激化を受けて、2013年にはアメリカの半導体製造装置大手であるアプライド・マテリアルズ社との経営統合が発表されましたが、これは結局アメリカ司法省の承認が得られずに断念に追い込まれています。

なお、傘下には東京エレクトロン テクノロジーソリューションズや東京エレクトロン デバイスといったエレクトロニクス関連の事業を営んでいる子会社を数多く抱えていますが、それ以外に物流サービスや福利厚生サービスを行っている東京エレクトロン BPや保険代理サービスを行っている東京エレクトロン エージェンシーといった子会社もグループ内には存在します。連結ベースでの従業員数は1万人を超えており、日本を代表する大企業の一つであるといえるでしょう。

事業の特徴

東京エレクトロンは、主に半導体製造装置事業とFPD製造装置事業の2つの事業を営んでいます。このうち前者は、パソコンや携帯電話といったデジタル製品の基幹部品である半導体の生産に不可欠な半導体製造装置を開発、製造するもので、世界中の名だたる半導体メーカーに当社の製品が提供されています。売上の9割近くをこの事業が占めており、まさに東京エレクトロンの中核事業であるといえるでしょう。一方、後者は、パソコンや液晶テレビのディスプレイを生産するためのフラットパネルディスプレイ(FPD)製造装置を、開発、製造するものです。

これら2つの事業がメインですが、それ以外に東京エレクトロンでは積極的に研究開発にも取り組んでいます。国内に加えて、海外にも研究開発拠点を構えており、世界の半導体メーカーや大学、コンソーシアムなどと協業して新たな技術の開発に取り組んでいるのです。この研究開発の一環として、世界規模での有望技術を発掘、評価、活用すべく、TEL Venture Capital, Inc.という会社が設立されました。

直近の主要な動向

続いて、東京エレクトロンの最新の決算状況や当社を取り巻くニュースなどについて見ていくことにしましょう。

最新の決算状況

東京エレクトロンは3月決算ですので、公表されている最新の年度の決算情報は2020年3月期のものです。それを見ると、売上高が1兆1,273億円、営業利益が2,373億円、経常利益が2,450億円、純利益が1,852億円となっています。前年度の比べると、売上高が10パーセント強、純利益が25パーセント強、それぞれ減少しており、減収減益であったという点を頭に入れておきましょう。

関連ニュース

東京エレクトロンは、2021年1月に行われた第3四半期の決算発表の場で、2021年3月期の通期の経常利益の予想が、従来の2,810億円から3,060億円へと引き上げられる旨を発表しました。これは、スマートフォンやデータセンターで使う半導体のニーズが高まったことにより、当社が手掛けているそれらの製造装置の売上が大きく伸びたためです。また、同月にはEpisodeTM ULという次世代エッチング装置向けプラットフォームの販売開始についてのプレスリリースを行っています。半導体の需要が旺盛な中、より商品ラインナップを充実させることによって、来期以降に向けた布石を着々と打っていっていると見てよいでしょう。

今後の株価推移予想・投資判断

東京エレクトロンの株価は、2020年3月のいわゆるコロナショックを受けて、一時1万6,000円台半ばまで大幅に下落したものの、そこから徐々に持ち直し、2021年1月に入ってからは4万円を超える水準で推移しています。これは、直近の年度決算から導き出されるPBRやPERを基にした理論株価からするとやや割高に見えますが、足元の好調な業績からすると妥当な水準であると考えられます。

来期以降も引き続き半導体の需要は高まるものと見込まれていますので、その製造装置を手掛ける当社の株価も好調を維持するのではないでしょうか。そのため、当社に投資する際は「買い」から入っておいてよいでしょう。ただし、半導体業界は浮沈が激しいため、ネガティブな情報が出た場合には「売り」に転じるのも一案です。

投資する上で想定される当社の事業リスク

東京エレクトロンの主力事業は、半導体製造装置の開発と製造ですので、その業績はグローバルな半導体の需給動向に大きく左右されます。足元では旺盛な需要に支えられて当社の業績は好調を維持していますが、今後もし半導体の需給が悪化するような事態が生じた場合には、売上が大きく落ち込むリスクがあるという点に注意しなければなりません。

2020年に入って世界中でパンデミックを引き起こした新型コロナウイルス感染症の影響が引き続き残る中、世界の景気がこれまで以上に悪化する可能性は排除できません。そうなった場合には、半導体業界も無傷ではいられないはずですので、連鎖的に当社の業績にネガティブなインパクトが生じ得るということを頭に入れて投資する必要があるでしょう。

まとめ

以上で見てきたように、足元の業績が好調に推移している東京エレクトロンは、投資対象としては非常に魅力的な銘柄の一つであるといえます。

将来的にさらなる成長も見込める企業ですので、短期的に売り買いするだけでなく、中長期で保有するために投資してみるというのもよいかもしれません。ただし、半導体業界は浮き沈みの激しい業界であるため、ネガティブなニュースには常に気を配るようにしておきましょう。

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