こちらの記事では、高配当株のおすすめ銘柄：住友商事(8053)についてご紹介しています。
高い配当利回り、最高益更新、テクニカル分析的な魅力から値上がり可能性がある住友商事は有望な銘柄です。
私が過去に銀行員として培ったデューデリジェンスの技法や、ファンダメンタル・テクニカル両面でみた株式投資のセオリーから評価しています。
株式投資にあたり、ぜひご参照下さい！
※投資は自己責任でお願いいたします
結論：住友商事はおすすめの高配当株！
- 4.47％と高い配当利回りを誇る
- 2年連続で最高益を更新見込み
- 増配のうわさあり
住友商事の事業概況
説明不要の大手商社の一角で、旧財閥の住友系の流れを汲む総合商社です。住友商事の業績は、ここ数年堅調に推移しています。
2014年から2015年にかけて、大きな減損により一時は赤字となり業績不振に陥りましたが、見事な回復を見せました。
2015年以降の住友商事の焦点は、「非資源ビジネス」への投資でした。
特に「自動車関連」「生活情報産業」「社会インフラ基盤」の3分野へ重点そシフトし、脱資源ビジネスを進めてきました。
TOSHA その甲斐あり、ミャンマーの港湾・物流などを始めとしてインフラ大型案件が順調に進捗しており、メディア事業も伸びています
【同社の業績推移および計画】
業績は、2018年3月に最高益を記録しましたが、2019年3月はそれを上回る計画です。つまり2年連続で最高益を更新する可能性が高まっています。
TOSHA また最高益を更新を受けて増配する気配が投資家の間で観測されています
【外部リンク】
・住友商事 Webサイト
なぜおすすめの高配当株か？
ではなぜ住友商事がおすすめ銘柄と言えるのか、株価が上昇すると見込まれる要因から解説します。
株価上昇の要因 ①：高い配当利回りで魅力的
住友商事の配当利回りは年4.47％と高い水準にあります。日本の国内上場企業の平均配当利回りがおよそ2％ですので、2倍超ですね。
高い配当収入が得られますので投資家の人気は高まります。
株価上昇の要因 ②：最高益を相次いで更新している業績
2018年3月期、2019年3月期と最高益を2年連続で更新する見込みです。増収増益基調にあり、乗っている企業ですので株価も安定的に推移する可能性が高くなります。
また同社は「非資源ビジネス」へのシフトにより商社の弱みである資源価格変動への耐性を高めています。
そのため、一定の事業の安定性を担保しつつ、これまで手薄だった非資源の領域での存在感を強めることで業績を拡大する可能性が高いでしょう。
株価上昇の要因 ③：増配の観測あり
最高益を2年連続で更新していることから、増配される機運が高まっています。
TOSHA この点については定かではありませんが、機関投資家の間では同社が増配するとのうわさが流れているようです
2019年通期は、創立100周年の記念配当が通常の配当に加えられることが決定していますが、更に上積みがあるかどうか、注目したいところです。
株価上昇の要因 ④：株価はトレンドラインの下値付近に位置
住友商事の株価はいわゆるトレンドラインの下限付近で推移しており、今が買い時と言えます。
2018年に入って株価が直近で下落している理由は、米中貿易摩擦や世界経済の後退の懸念から、全世界的に株安が進んだことが要因です。
したがって、住友商事固有の要因ではなく相場全体の流れだったと言えます。
想定されるリスク：資源価格の低下による業績悪化
これまで、同社をおすすめする根拠として、その魅力に触れてきましたが、事業リスクや株価下落リスクはどうでしょうか？
一つ大きな懸念として挙げられるのは、石油や石炭等に代表される資源の価格が大きく下落することです。
非資源ビジネスへシフトしているとは言え、一定規模の資源ビジネスへの投資は残存しています。
TOSHA もし石油・石炭やその他のコモディティ商品の価格が下落すれば、同社の業績は悪化することは間違いありません。上記のリスクは検討すべき重要ポイントと言えます
住友商事の株価を占う最新の動向
住友商事の事業内容・株価が上昇する要因や想定リスクについて触れてきましたが、最新の動向はどうなっているでしょうか。
最新の決算概観
2019年3月期の通期決算は、増収増益にて着地しました。事前の予想通りで、売上は前年対比＋11％、利益は＋1％の伸びです。以下は住友商事の決算短信からの抜粋です。
当期の収益は、前期に比べ5,119億円増加し、5兆3,392億円となりました。
出典：住友商事 2019年3月期決算
売上総利益は、電力EPC案件の建設進捗があ ったことに加え、資源価格の上昇により豪州石炭事業などで増益となった一方、米国タイヤ事業の再編に伴う減少があっ たことなどから、合計で前期に比べ333億円減少し、9,232億円となりました。
販売費及び一般管理費は、前期に比べ841 億円減少し、6,476億円となりました。有価証券損益は、前期に保有有価証券のIPO評価益やクオカードの売却益を計上し たことによる反動などから、前期に比べ256億円減少し、22億円の利益となりました。
持分法による投資損益は、ミャンマー通信事業が堅調に推移したことに加え、アジアバナナ事業が販売価格回復に伴い増益となった一方、マダガスカルニ ッケル事業における減損損失を計上したことなどにより、前期に比べ226億円減少し、1,271億円の利益となりました。
これらの結果、親会社の所有者に帰属する当期利益は3,205億円となり、前期に比べ120億円の増益となりました。また、基礎収益（除く、減損損失）（注1）は3,312億円となり、前期に比べ75億円の増益となりました。
2019年度通期の純利益は3,400億円を予想していて、連続での増益着地を見込んでいます。
また同決算発表の際に、株主還元として連結配当性向を30％前後に維持する方針を打ち出しています。
2019年度は記念配当を実施する予定であり、記念配当を含めた連結配当性向は33.1％となる見込みです。
まとめ：住友商事はおすすめ銘柄！
高い配当利回り、最高益更新、テクニカル分析的な魅力から値上がり可能性がある住友商事はおすすめ銘柄です。
直近の決算も順調に増収増益となっており、2019年度は記念配当が出される予定でもあります。値上がり可能性がある有望銘柄のひとつとしてご検討ください。
以下の記事では、住友商事以外の高配当株の厳選銘柄ランキングも公表しています。宜しければぜひご覧ください！