【2020年のコロナ相場でどうする？】株式相場の大暴落トリガーとなりうる4つの要因と5つの対策

日々、株式相場と格闘するみなさまは、このような思いを抱いて不安に思われている方も多いのではないでしょうか。

特に直近では、新型コロナウイルスの影響で世界中の株価が暴落したことも記憶に新しいことでしょう。

こちらの記事では、2020年以降に株式相場の大暴落を引き起こしうるイベントと、株式相場の暴落に対する対処方法を独自に考案し、ご紹介しています。

特に有効な対策は、積立投資によって常日頃からリスク低減できるポートフォリオを構築することです。詳しくは以下の記事で開設しています。

▼内部リンク▼
積立投資で超おすすめの商品・サービスまとめ10選！ローリスクで資産形成【株式投資も補完】

それでは早速、解説していきます。

世界の中心である米国株式市場、死角はないのか？

新型コロナウイルス感染拡大の影響で調整局面を迎えたものの、長期的な目線で見ると世界の金融市場の中心的存在である米国株式市場は復調しています。

新型コロナウイルスによる米国経済悪化への懸念をよそに大規模な財政出動や金融緩和への期待で、ダウ平均株価は高値水準を維持しています。それを受け、日本の株式市場も高値を維持しています。

米国に比べると出遅れ感がある日本の株式市場ですが、上下動を繰り返しながらも高値付近で推移しています。

こうした現状を鑑みると、株式市場は引き続き好調を維持していくかのように思えます。しかしながら、今後株価が大暴落する可能性が無いか、というとその答えは明確に「No」です。

株価の下落は、周期的に必ずやってきます。「ITバブル崩壊」「リーマンショックによる金融危機」「コロナショック」など記憶に新しいですね。

2020年以降に株価を大暴落に導くトリガー要因4つ

それでは、現在の政治・経済の状況を踏まえると、2020年以降に何が株価大暴落のトリガーとなりうるのでしょうか？

結論から言いますと、株価の暴落を引き起こすトリガーとなりうるイベント候補は以下の4つだと思っています。

新型コロナウイルス

新型コロナウイルスによる影響は、世界経済に間違いなく打撃を与えます。外出自粛によって広範な経済活動が停止しており、徐々に実体経済に影を落とします。

IMFによる最新の2020年世界経済成長率見通しは、▲3.0％となっており、リーマンショック、1930年代の世界大恐慌を超える経済悪化になると分析しています。

IMFは4月14日発表の「世界経済見通し（英語、日本語）」で、2020年の世界経済の成長率（実質GDP伸び率）をマイナス3.0％とし、1月の見通し（2020年1月21日記事参照）から6.3ポイントの大幅な下方修正をした（表参照）。

世界金融危機の影響を受けた2009年（マイナス0.1％）を超え、「（1930年代の）大恐慌以来の経済悪化」となる可能性が高いと評した。

JETRO

こうした景況の悪化を受け、世界規模で大企業・中小企業の業績急落や倒産が相次いでいます。

米中貿易摩擦

世界中の株式市場の一大関心事となっている米中貿易摩擦は、株価の大暴落を引き起こしうる急先鋒です。

米中貿易摩擦が激化すると、ダウ平均や日経平均は下がる傾向があります。

また米中貿易摩擦は、米中のみならず世界経済全体の成長率を押し下げ、世界中の金融市場に大きな影響を与えています。

米中貿易摩擦や関連する「トランプ砲」の威力については以下の記事で分析しています。

▼内部リンク▼
【米中貿易摩擦まとめ】分かりやすく解説。今後の株式市場への影響は？
世界最強の2019年製トランプ砲の威力は500兆円級【株への影響】

リーマンショック級の大暴落を引き起こすシナリオは、米中の首脳や閣僚級協議が物別れに終わり、報復関税合戦が激化するというケースです。

協議が合意に至らなくても、綿で首を絞めるように中国経済が悪化、その煽りで貿易収支が悪化し日本を含めた世界各国の経済減速が鮮明になれば、株価が下落局面に入る蓋然性は存分にあります。

中東情勢の悪化

2020年の新年早々、米軍がイラクの首都バグダッドを空爆し、イラン革命防衛隊の精鋭組織の司令官でイランにおいて英雄視されているソレイマニ氏を殺害。

トランプ米大統領がイラン司令官の殺害に踏み切ったのは、米国人が死傷した攻撃にイランが関与し 「超えてはならない一線（レッドライン）」を超えたと判断したためです。

トランプ大統領は側近に殺害計画の策定を指示し、同盟国と司令官を追跡して作戦を実行した模様です。イランの報復攻撃にも警戒を強め、3000人規模の増派を検討しています。

これにより米国と中東の関係が一気に緊張感を帯び、地政学リスクの高まりからダウ平均株価は、前日比▲233ドル92セント(▲0.8％)と下落しました。

ドイツ銀行の破綻

日本国内ではあまり取り沙汰されていないのですが、ドイツの超名門銀行であるドイツ銀行は経営危機にあり、破綻の可能性があります。

ドイツ銀行は長らく経営不振に陥っており、2万人規模のリストラや他行との経営統合を模索していますが、抜本的な打開策や経営立て直しの見通しは立っていません。

問題はドイツ銀行が持つ影響力。

兆を超え「京」単位に達するとうわさの巨額のデリバティブ取引を抱えており、破綻時の影響はリーマンショックを凌ぐとの見立てもあります。

ドイツ銀行の破綻影響については、以下の記事でも分析していますので、ご興味があればご覧ください。

▼内部リンク▼
【ドイツ銀行危機まとめ】分かりやすく解説。破綻時の経済や株式市場への影響はどうなる？

株式相場の暴落はいつやってくるのか？

2020年はコロナショックによって株式相場の大暴落が発生しました。ではいつ次の暴落がやってくるのか。この問いに正確に答えられる人はいないでしょう。ですが、数か月から2年以内に大暴落する可能性は十分あります。

株式相場が大暴落しても稼ぐための5つの対策

株式相場が大暴落するような相場で、我々のような個人投資家はどうすれば良いのでしょうか。

その対処方法として、以下の5つをご紹介します。

• 過去の暴落時でも高い実績を誇る投信を購入する
• 積立投資で常日頃からリスクを軽減する
• CFD取引で「売り」から入って利益を狙う
• 信用取引で「空売り」して利益を狙う
• ひたすら「待ち」、優良株を底値で買う

大暴落時の対策①：過去の暴落時でも実績を挙げた投信を購入する

大暴落時でも高い運用実績を挙げた実績がありおすすめなのが、リーマンショックをはさみながら預かり資産を10倍にした実績を誇るファンドマネージャー運用の「三井住友DSアセットマネジメント直販投信」です。

素晴らしい実績を誇るチームが運用を担当しており、かかるコストも少ないため、非常におすすめの投資商品です。

下記の図の通り、過去約16年で、約10倍に資産を増やしています。2009年に起こったリーマンショック時でもパフォーマンスは下がっていません。

【担当する運用チームの過去実績】

無料ですので口座開設しておきましょう。口座開設や、より詳細な情報は以下のリンクからご確認ください。

▼以下のリンクから無料で口座開設できます▼

月々1,000円からムリなく資産形成。スマホ・PCから簡単口座開設！【三井住友DS投信直販ネット】

大暴落時の対策②：下落局面に強い積立投資をポートフォリオに組み込む

積立投資によって常日頃から「ドルコスト平均法」によって投資を継続することで、下落局面に強いポートフォリオを構築することができます。

昨今では、多彩な積立投資に係わる商品・サービスが提供されており、将来の資産形成に向けて優れた機能を保有するものが多く登場しています。

積立投資は、上手く活用すればリスク分散につながりぜひ活用したい投資手法です。詳しくは、以下の記事で解説していますので、ぜひご一読ください。

▼内部リンク▼
積立投資で超おすすめの商品・サービスまとめ10選！ローリスクで資産形成【株式投資も補完】

大暴落時の対策③：CFD取引で「売り」から入って利益を狙う

シンプルに、大暴落する相場で「売る」という選択肢が考えられます。CFD取引では、「売り」から入ることが可能です。

CFD取引を扱っている証券会社はそれほど多くないのですが、以下の証券会社がおすすめです。名の通った証券会社に絞っています。

CFD取引でおすすめの証券会社①：DMM.com

最もシンプルで使いやすいのがDMM.comです。以下のような特徴があります。

• シンプルに取引ができる7銘柄
• DMM CFDは原則固定スプレッド
• 取引手数料は0円
• 平日24時間安心サポート

取り扱い銘柄は、「日経225(日経平均株価)」「ダウ30(ダウ平均)」「ナスダック」「S&P500」「金」「銀」「原油」の7銘柄です。

DMM.comのCFDではこれらの指数に連動した取引が可能です。例えば「日経平均株価が下落する」と考える時は、「日経平均の売り」というポジションを持つことができます。

取引のためにはCFD口座を開設する必要があります。以下からDMM.comのページに飛んで口座開設しましょう。

▼以下リンクから詳細・登録ページに飛べます▼
業界最狭水準のスプレッドで取引手数料は０円！

CFD取引でおすすめの証券会社②：GMOクリック証券

もう一つはMGOクリック証券です。株式取引の取引手数料が業界でもかなり低い水準であることで有名です。

GMOクリック証券のCFD取引の特徴は以下の通りです。

• 128銘柄を取扱い！世界中のあらゆる指数が対象
• 取引手数料無料

銘柄数が豊富で、あらゆる国の株価指数や商品に投資できます。またGoogleやAppleといった超有名企業の株を実質的に売ることもできます。

まずは、GMOクリック証券の総合口座を開設しましょう。開設後、CFD口座を申し込むことができます。

▼以下のリンクから詳細・登録ページに飛べます▼
GMOクリック証券

大暴落時の対策④：信用取引で空売りして利益を狙う

もう一つの方法は、個別株を信用取引で空売りする手法です。

シンプルに、大暴落時には個別株の株価は下がるため、売りで入ることで利益を稼ぎます。

信用取引は、現物取引とは別に口座開設が必要です。まだの方は、お持ちの証券会社で信用取引口座を開設しましょう。

ただ信用取引には、売買手数料の他に金利や貸株料といったコストがかかります。そのため、手数料が低い証券会社を選ぶことが重要です。

以下、手数料を抑えられてお得なおすすめの証券会社です。

• DMM.com証券
• GMOクリック証券
• 松井証券

信用取引でおすすめの証券会社①：DMM.com証券

CMでも目にする機会が多いですね。大手DMMグループで国内株式のトレードに特化したネット証券です。

最大のメリットは売買手数料の安さ。信用取引なら1約定300万円までは一律80円、300万円超なら0円と破格の安さ！

また2018年8月からは、一般信用取引（買建）の取り扱いも開始。金利は無期限が3.09％、デイトレが1.9％で、取引手数料は制度信用取引と同額です。

▼以下のリンクから詳細・登録ページに飛べます▼
DMM株

信用取引でおすすめの証券会社②：GMOクリック証券

2018年8月からは一般信用の新規売り（短期・無期限）が可能になりました。

約定代金が50万円超だと手数料は一律240円になります。金利が短期（3.85％）、無期限（0.80％）と業界最低水準です！

▼以下のリンクから詳細・登録ページに飛べます▼
GMOクリック証券

信用取引でおすすめの証券会社③：松井証券

松井証券は、信用取引において1約定ごとの料金プランがありません。

「ボックスレート」制度を採用しており、信用取引と現物取引をあわせた1日の約定代金合計で手数料が決まります。

1日の約定金額の合計が10万円以下であれば売買手数料が無料というメリットがあります。

ですので、少ない資金で複数の銘柄に分散投資する初心者の個人投資家におすすめです。

▼以下のリンクから詳細・登録ページに飛べます▼
インターネットでお得に取引！松井証券

大暴落時の対策➄：ひたすら待ち、底値で優良株を買う

「落ちるナイフを掴むな」という投資格言があります。

株式相場が暴落の様相を呈している時は、何もせずにじっと待ち、下落局面が落ち着いたタイミングで優良株を仕込むという手法も有効です。

株式で大きく儲けるチャンスは、むしろ「大暴落の先」に存在します。大暴落で下がり切った銘柄を底値で買うことができれば利幅も大きくなります。

「投資の神様」として著名なウォーレン・バフェット氏は、2009年のリーマンショックで、株価が暴落した金融株を仕込んで巨額の利益を得ています。

以下の記事では、株価が下落する局面でも利益を上げる投資手法が学べる本をまとめてご紹介しています。宜しければご参照ください。

▼内部リンク▼
株価下落時でも稼ぐ株式投資手法が学べるおすすめの本まとめ【嵐に備える】 

まとめ：株価暴落に備えて対策と取ろう

株価はサイクル的に上下動を繰り返します。現状は上昇局面であっても、必ず下落する局面はやってくるのです。

株価暴落はある日突然やってきます。そして株価の下落は、緩やかな値動きが続く上昇局面よりも、急激な値動きをする傾向が強いです。

そのため下落局面においては、パニックにならないことが重要です。嵐に備え、対処することを日頃から考えるようにしましょう。

また上昇局面のみならず、下落局面でも稼ぐ手法を手持ちの武器として持っておくことは重要です。